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スレッド一覧

  1. 下目黒の恐怖の精神虐待魔について語るスレ(0)
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恐怖の記憶、報酬で無意識に書き換え? PTSD治療に道

 投稿者:ナカムラヤン  投稿日:2018年 3月 7日(水)20時30分57秒
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   国際電気通信基礎技術研究所(ATR)のグループは、脳に残る恐怖の記憶を無意識のうちに書き換え、その記憶が起こす心身の反応を和らげる手法を開発した。脳が恐怖を感じたと推定される際にお金を渡すと、症状が治まった。心的外傷後ストレス障害(PTSD)の治療につながるとみている。

 川人光男・脳情報通信総合研究所長と千葉俊周連携研究員らの成果で、米科学アカデミー紀要(電子版)に6日発表する。

 実験に参加した17人の脳の活動を機能的磁気共鳴画像装置(fMRI)と呼ぶ特殊な計測器で調べた。人工知能(AI)を使って脳が恐怖を感じたときの活動パターンを見つけ、パターンが表れた際に、1日最大3千円の報酬を与えた。5日間続けると、汗をかく量などが大幅に減った。恐怖の記憶が和らいだためと分析している。

 PTSDの治療は通常、恐怖の対象に関する絵などを大量に見せて慣れさせることで反応を和らげているが、患者は大きなストレスを感じる。開発した技術だと、患者は負担を感じずに治療できる可能性がある。

2018/3/7 2:00
 
 

夜間も医師待機、在宅医療に24時間対応 名古屋市

 投稿者:ナカムラヤン  投稿日:2018年 3月 3日(土)22時22分37秒
返信・引用
   高齢者らが自宅で診療を受ける「在宅医療」への対応を手厚くするため、名古屋市は7月から、24時間態勢で医師が年中待機する態勢をつくる。市によると、行政主導で24時間の医療態勢を敷くのは政令指定市で初めてという。

在宅医療への移行後押し 4月からの診療報酬決まる
 市は市医師会に委託し、市内を4区域に分け、時間外の夜間や休日は各1カ所の医療機関に医師を待機させる。コールセンターで通報を受け、必要に応じて医師が往診する。4月には全16区に「在宅医療支援センター」を設置し、看護師らが市民の相談に乗る。

 2日の市議会本会議で小出昭司氏(自民)の質問に答えた。関連事業費1億6千万円を新年度当初予算案に計上した。

 国は、高齢化によって増え続ける医療費の抑制のため、入院医療から在宅医療への移行を進めている。名古屋市でも2025年には65歳以上が約59万人に達し、人口の26%になると推計されている。市の担当者は「医療態勢を充実させ、在宅医療という選択肢を示したい」と話している。

関謙次2018年3月3日12時00分

https://www.asahi.com/articles/ASL333CZYL33UBQU003.html

 

病や障害とともに生きる看護職の活用  ―ケアギバーとしての役割と共生社会への道―

 投稿者:ナカムラヤン  投稿日:2017年12月 7日(木)22時50分11秒
返信・引用
  プログラム
第一部 パネリストからの話題提供
加納佳代子(東京情報大学特命副学長(看護学部担当)/日本てんかん協会千葉県支部世話人(当事者))

瀬戸山陽子(東京医科大学医学部看護学科 看護情報学 講師(当事者))

中津真美(東京大学バリアフリー支援室 特任助教)

仲村信一郎(国立職業リハビリテーションセンター 上席障害者職業カウンセラー 臨床心理士)

栗原房江(前 東京大学大学院経済学研究科 REASE(Research on Economy And Social Exclusion:社会的障害の経済理論・実践研究)/聴覚障害をもつ医療従事者の会(当事者))

第二部 パネルディスカッション
病や障害とともに生きる看護職の活用について、パネリストと参加者間で討論
(手話通訳、パソコン文字通訳)
司会
加納佳代子(東京情報大学特命副学長(看護学部担当))

松下博宣(東京情報大学看護学部教授)

参加費(資料代として)
一般:2,000円 (会員:無料)
参加費は当日会場にて徴収いたします。

http://jsnep.umin.jp/meeting/index.html#30th

 

平成30年公認心理師現任者講習会の実施機関の追加

 投稿者:ナカムラヤン  投稿日:2017年11月26日(日)10時45分51秒
返信・引用
  平成30年公認心理師現任者講習会の実施機関は、一般財団法人日本心理研修センターと公益社団法人日本精神科病院協会で受付がされましたが、実施機関の追加の情報がありました。

一般社団法人国際心理支援協会が2017年11月24日(金)に厚生労働省の指定を受けました。
5つの日程・地域(東京・愛知・大阪・兵庫・広島)での平成30年公認心理師現任者講習会を申請し指定がなされました。各講習会のお申込みは先着ではなく、抽選とのことです。
なお、受講料は65000円と開始実施機関の受講料70000円より、5000円安い設定ですね。


詳しくは、下記URLをご覧ください。

http://medi-counseling.com/shadan/koshu.html

 

公認心理師現任者講習会について

 投稿者:ナカムラヤン  投稿日:2017年10月25日(水)00時16分50秒
返信・引用
  申込期間

平成29年10月25日(水)~11月17日(金)

受講地

北海道・東京・愛知・京都・大阪・福岡

受講料

70,000円(テキスト代別)

受講期間

平成30年2月3日(土)~4月8日(日)
上記期間の中から4~5日
(土日祝コース・平日コースを選択)

詳しくは、下記URLをご覧ください。

http://certified.shinri-kenshu.jp/support/seminar.html

 

公認心理師の現任者講習会、土休日・夜間開講も - 厚労省・文科省が実施要領公表

 投稿者:ナカムラヤン  投稿日:2017年10月18日(水)23時01分23秒
返信・引用
  厚生労働省と文部科学省は、公認心理師を目指している実務経験者や現任者(現時点で心理職として活動をしている人)を対象とした講習会の実施要領をまとめ、公表した。医療機関などでの就労者に配慮し、「土休日・夜間にも開講するなど、受講者の便宜に配慮した工夫を行う」としている。【新井哉】

 医療機関などで勤務する心理職の資格については、各団体の認定者の知識や技量に差があるのが実情だ。こうした状況の改善を目指し、2015年9月に公認心理師法が成立、今年9月に施行され、国家資格を持つ専門職が創設された。第1回試験が来年行われる予定。大学院の修了者以外にも、現任者が国家試験を受けられる特例が設けられており、講習会の受講がその条件となっている。

 実施要領によると、講習会の科目は、▽公認心理師の職責▽精神医学を含む医学に関する知識▽心理的アセスメント▽心理支援-などの7科目。受講時間は計30時間となっている。平日・昼間の開講に限らず、土休日・夜間にも開講するよう促している。

 講習会の講師については、大学で「心の健康に関する科目」を担当する教授、准教授などを提示。講習会の実施主体に関しても、一般社団法人や一般財団法人を挙げ、「講習会を適切に行うことができるもの」としている。

CBnews

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20171016-16000000-cbn-soci

 

ノーベル経済学賞、セイラー教授の受賞理由 「心理学」の要素を入れ、現実の政策にも影響

 投稿者:ナカムラヤン  投稿日:2017年10月12日(木)19時24分52秒
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  2017年のノーベル経済学賞(正式名称はノーベル記念経済学スウェーデン国立銀行賞)は、米シカゴ大のリチャード・セイラー(Richard H. Thaler)教授の受賞となった。セイラーは行動経済学の権威で、経済学の意思決定の分析に心理学に基づく現実的な仮定を組み込んだことで知られる。行動経済学者の受賞としては、2002年のダニエル・カーネマンに続くものだが、2013年のロバート・シラーも受賞理由は「資産価格の実証分析に関する功績」であるものの、研究活動の柱は行動経済学だった。

標準的な経済学は、精緻な数学的モデルを築くために大胆な仮定を多数置いている。その代表例が、経済主体は財やサービスの効用などについてすべての情報を知っているという「情報の完全性」と、経済主体は常に自己利益を合理的に最大化させて意思決定するという「合理的経済人」だ。

「合理的経済人」の仮定に異議を唱える

このような大胆な仮定の下では、アダム・スミスの「神の見えざる手」のごとく、市場にすべてを任せれば、市場が解決してくれるという経済学の結論にたどり着く。ただ現実には、こうした仮定が成り立たない領域は少なくない。昨今のノーベル経済学賞では、非現実的な仮定を現実的なものに置き換えたときに、どんなことが言えるかを研究したものが受賞するケースが多い。

昨年の受賞者であるオリバー・ハートは、当事者同士が将来のことがわからない状況下(情報の不完全性)では、「契約」はどのような落とし穴に陥るのか、そしてそのための処方箋は何かを明らかにした。1996年受賞のジェームズ・マーリーズとウィリアム・ヴィックリー、2001年受賞のジョージ・アカロフ、マイケル・スペンス、ジョセフ・スティグリッツも情報の不完全性の下での市場分析が受賞理由だ。

これに対して、カーネマンやセイラーに代表される行動経済学は「人はみな自己利益のために完全に合理的に意思決定する」という合理的経済人の仮定そのものに異議を唱えたものだ。

セイラーは、経済的意思決定に体系的に影響を与える、以下の3つの心理的特性を明らかにしたと、スウェーデン王立科学アカデミーはその功績をたたえた。それは限定合理性、社会的選好、自制心の欠如だ。

「限定合理性」という概念は、ハーバート・サイモン(1978年ノーベル経済学賞受賞)が生み出したもので、人間は認知能力の限界から完全に合理的であることはできないというものだ。セイラーはその例として、金銭に関する意思決定で人間が無意識に行う心理的な操作を「メンタルアカウンティング(心の家計簿)」として理論化した。

それによると、人々は心の中で家計費や娯楽費といった具合に勘定項目を設定することにより金銭に関する意思決定を単純化する。合理的に全体の資産の中での効果を考えるのではなく、狭い勘定項目の中でのやりくりで判断する。たとえば、資産形成の勘定科目から、短期的に必要な支出におカネを回すことは敬遠されるため、全体の資産には余裕があっても余計な金利コストを払ってローンを組んでで支出することがあるという。

数学モデルよりも「現実」を分析するものに

「社会的選好」は標準的経済学が仮定するように、人々は自己利益だけを考えて意思決定するのではなく、公平性や他者の利益も考えて選好することを指す。セイラーは、被験者を使った大規模なゲーム実験で、人々は匿名性の下でも他者に対して公平に振る舞い、他者に不公平に振る舞った人に処罰を与えるためには自分のコストを払うこともいとわない傾向があることを明らかにした。社会的選好は、労働市場での賃金設定にも影響を与えていると言われる。

3つめの「自制心の欠如」は、新年の決意はなぜ維持するのが難しいのかという問題を扱う。今年こそはタバコをやめて健康な体を手に入れると決意したが、目先のタバコについつい手が出てしまうというような経験は誰にでもあるだろう。経済学はこのような問題を異時点間の選択と言い、割引率を使って計算するが、セイラーは心理学を基としたゲーム実験を行い、現実的な割引率の構造を明らかにした。

行動経済学の世界には、「ナッジ(nudge)」(ひじで軽くつつくという意)という概念がある。心理的特性をテコにして人々によい行動を取らせるという意味だが、セイラーがその発案者だ。実際、行動経済学の知見を基に労働者の貯蓄行動を改善させることに成功し、現実の政策にも大きな影響を与えた。

もともと経済学はアダム・スミスの時代から、心理的特性を重視した人間の研究という側面が強かった。それが戦後、自然科学のような「ハードな科学」の地位を目指して高度な数学モデルの世界に移行してしまった。複雑な人間心理を含め、理論の仮定を現実的なものに置き換えていく研究は今後も重要度を増しそうだ。

http://toyokeizai.net/articles/-/192354

 

鬱病の精神状態を、自ら写真に収めたフォトグラファー

 投稿者:ナカムラヤン  投稿日:2017年 9月21日(木)22時35分26秒
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  鬱病の人が感じる特有の無力感をひと言で表すと、これらの写真のように顔をぼやかすことだったと Honaker氏。「心がこう問いかけてくるんです『お前はいったい、誰だ?』って。心が正常に作用しないことが、どれだけ辛いことか」。顔を歪ませ、ぼやかすことで、心の葛藤を表現したカメラマンの精神状態を「Daily Mail」が伝えています。

http://tabi-labo.com/188803/photographerdepression

 

公認心理師、実務者プログラムに到達目標 厚労・文科両省が案作成、チーム医療体験も

 投稿者:ナカムラヤン  投稿日:2017年 9月19日(火)22時55分32秒
返信・引用
  2017年09月19日 17:00 thanks!CBニュース

 厚生労働省と文部科学省は、医療機関で働く心理職種の実務者を対象にした、公認心理師の受験資格を得るために必要なプログラムの到達目標などの案をまとめた。医療機関でチーム医療を体験することや、ストレスと心身の疾病の関係について概説できることなどを挙げている。【新井哉】


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 心理職種の国家資格「公認心理師」を定めた法律が、今月15日に施行されたことを踏まえた措置。実務者も一定の基準を満たせば、受験資格を得られる。ただし、この資格を得るための知識、技量を身に付ける必要があり、厚労省と文科省が到達目標などの案を作成した。


 健康・医療の心理学の到達目標については、ストレスと心身の疾病の関係を概説できることに加え、医療現場における心理社会的課題、保健活動・災害時に必要な心理に関する支援などを説明できる能力を要望。また、精神疾患とその治療に関しては、「向精神薬をはじめとする薬剤による心身の変化について概説できる」とした。

 施設ごとに申請するプログラムの基準案も示しており、プログラムの募集定員は2人以上と規定。心理支援などの事例を3例以上担当することや、多職種と連携した業務を経験することも求めている。

 心理支援などの実施時間は720時間以上(240回以上)とし、「標準的には3年間でプログラムを終える」としている。厚労省と文科省は、この案に対するパブリックコメントを受け付けている。募集期間は10月14日まで。

https://www.cbnews.jp/news/entry/20170919153700

 

公認心理師法施行2017年9月15日

 投稿者:ナカムラヤン  投稿日:2017年 9月15日(金)22時58分51秒
返信・引用 編集済
  公認心理師法施行規則(平成29年9月15日文部科学省・厚生労働省令第3号)(PDF,314KB)
【社会・援護局障害保健福祉部精神・障害保健課】
http://wwwhourei.mhlw.go.jp/hourei/doc/hourei/H170915Q0030.pdf

新旧対照表(PDF,61KB)

http://wwwhourei.mhlw.go.jp/hourei/doc/hourei/H170915Q0031.pdf)

http://kanpou.npb.go.jp/20170915/20170915g00199/20170915g001990010f.html

 

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